経済評論家:山崎元さんが唱える格差拡大の「K字経済」について3つのポイント

人生観

はじめに

今回は、ダイヤモンドオンラインでの記事をテーマに、今後の経済格差の見通しと解説されている3つのポイントについてまとめていきます。

コロナ禍で、経済格差所得格差など格差社会の懸念が指摘されているのをよく見るかと思います。

裕福はどんどん裕福になっていく?!格差社会におけるr>gとは?
はじめに現代において、「格差社会」という言葉を耳にすることがあると思います。「所得格差」「経済格差」「教育格差」「情報格差」など様々な面においての格差を意味しています。この内「所得格差」や「経済格差」において、資本主義社会の構造によってこの

そこで、ダイヤモンドオンラインに掲載されていた「格差拡大の“K字経済”で「あなたの勝ち組度」を占う3つの指標、山崎元が解説」からまとめていきます。

K字経済について

K字経済とは?

K字経済は読んで字のごとく、K字状の経済予測を表現した言葉です。アルファベットの「K」という文字の右側のように、経済力を右肩上がりに伸ばす人やモノと、右肩下がりに落とす人やモノとが同時に存在して、格差が拡大する経済状況を示しています。

コロナ禍で加速するK字格差

元々、富裕層と貧困層(普通層)での格差問題は指摘されていましたが、コロナ禍でこの格差が急速に拡大していると言われています。

人間だけでなく不動産も、経済力のある層が購入する都心の高級マンションの価格が上昇する一方、富裕ではないサラリーマンが多く住む郊外の戸建て住宅の価格が下落する現象が見られています(「日本経済新聞」4月25日1面、「K字経済 住宅価格にも」)。同記事によると、昨年1年間で低所得層の持ち家率が大きく下落したことと、所得が減少して持ち家を売却したようなケースが相当数あったと推測されています。

さらにコロナは業種間にも大きな差をもたらしています。旅行、飲食、小売り、介護、エンターテインメントなど「対面」「接触」を伴う業種の落ち込みが大きい一方で、オンラインでビジネスが完結する情報処理、ゲーム関連などの業種は業績を大きく伸ばしています。

そして、急速な格差拡大には3つの理由が指摘されています。

格差拡大の3つの理由
  • コロナへの対策として行われている先進各国の金融緩和の拡大と、これを後押しする財政支出が、資産価格の上昇をもたらしたこと。➡株式などの資産を元々持っている層と、そうでない人々との間にあった経済力の格差が急拡大。
  • 対面・接触」を伴うビジネスと、オンライン・非接触」で完結するビジネスとの、感染症に対する条件の差から生まれた業種ごとの盛衰が起きていること。➡前者は休業・自粛などを余儀なくされたり、人出や人の移動が減少して需要が落ち込んだりしました。その一方で後者は、前者で抑制された需要まで取り込んで旺盛な「巣ごもり需要」に浴しています。
  • 「対面」を伴うサービス業などで生じた失業から働き手候補が増えて、作業的労働の賃金が上がりにくくなっている。

K字格差での3つのポイント

このように、コロナ禍において急速な格差の拡大が指摘されていますが、K字の右肩上がりにポジション取りをするためには3つのポイントを挙げていました。

3つのポイント
  • 情報化率➡情報
  • 流動化率➡能力
  • 資本家率➡資産

情報化率➡テレワーク率で測る

感染症の問題が継続する経済では、非接触型で情報やサービスをやりとりできるビジネスが有利で、対面での接客を伴うビジネスは不利となります。個人の業種・職種や働き方にあっても、非対人接触かつオンラインで完結できるような仕事は有利といえます。

オンラインで完結できる仕事も増え、オンラインは得られる付加価値が上昇する可能性を持ちやすい傾向にあります。

オンラインの情報のやりとりで仕事が完結し、広い意味の営業活動なども含めて継続が可能である仕事は、情報のネットワーク化が進む経済にあって有望な傾向があると言えます。

流動化率=転職可能性で測る

作業的労働者の賃金が上がりにくいのは、「代わりが多数いる」からであると言われています。雇う側が雇われる側を選べる状況では、雇われる側の経済条件は改善しにくいが、逆に雇われる側が雇う側を選ぶことができる状況なら、賃下げに対して抵抗力があるし、条件改善のための交渉も可能です。

要するに、職の選択権がある状態にしておく能力やスキルが大切です。

知的な労働に従事する人も、自分がどの程度強い条件で働いているのかを把握しておく方が良く、自分の雇用の流動性を知っておく必要があります。現状と同条件以上でいくらでも転職できる勤労者は、会社との軋轢(あつれき)を恐れる必要はないし、経済的な条件の交渉にあっても有利といえます。

自分がどの程度流動性を持っているのかについては正確に数値化できるものではないが、転職の可能性で測ることが可能です。

資本家率=金融収益の比率で測る

経済格差の拡大は職業や働き方の他に、金融資産からの収益をどのくらい得ているかによっても大きく影響されています。経済学者のトマ・ピケティ氏が著書『21世紀の資本』で指摘したように、資本の収益率の方が賃金の伸び率よりも大きいため、資本を持っている層の富が、勤労者の富よりも速く拡大する傾向があります。

裕福はどんどん裕福になっていく?!格差社会におけるr>gとは?
はじめに現代において、「格差社会」という言葉を耳にすることがあると思います。「所得格差」「経済格差」「教育格差」「情報格差」など様々な面においての格差を意味しています。この内「所得格差」や「経済格差」において、資本主義社会の構造によってこの

この比率の測定方法は、金融収益の総収入に占める比率を計算します。総収入が100万円で内90万円が労働からの収入、内10万円が資産からの収入であった場合、資本家率は10%となります。

要するに、金融資産を買っていって、金融資産から得られる収入を増やしていこうということになります。

情報収集×スキル・能力アップ×投資

つまり、情報収集をしてしっかりと経済状況をキャッチし、日常的にスキルや能力を磨いて人的価値を上げて、収入を投資に回してK字格差の右肩上がりをポジション取りしよう!ということになります。

簡単に言うと、学んで勉強して行動していきましょう!ということです。

世の中には、知っているか知らないかで損得が大きく変わります。これが格差拡大の要因でもあります。

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まとめ

今回は、コロナ禍で、経済格差や所得格差など格差社会の懸念が指摘されている中で、ダイヤモンドオンラインに掲載されていた「格差拡大の“K字経済”で「あなたの勝ち組度」を占う3つの指標、山崎元が解説」からまとめました。

K字経済は、アルファベットの「K」の右側のように右肩上がりの推移をする人と右肩下がりの推移をする人の二極化を表した言葉となります。

コロナ禍もあり、この格差社会は急速に拡大していくことが懸念されていて、その格差の広がりは、「情報」「スキル能力」「金融資産」が起因します。

情報収集×スキル・能力アップ×投資」で情報収集をしてしっかりと経済状況をキャッチし、日常的にスキルや能力を磨いて人的価値を上げて、収入を投資に回してK字格差の右肩上がりをポジション取りしましょう!

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